通信環境や、パソコン・タブレットPC・スマートフォンといった通信機器の発達により、eラーニングを活用した社内教育を実施しやすい環境が、ますます整いつつあります。
矢野経済研究所が発表している最新の「eラーニング市場に関する調査（2017年）」においても、eラーニングの利便性向上などを背景にeラーニング市場は拡大していると報告されており、多くの企業が、eラーニングを通じて教育機会を提供していることがわかります。
eラーニングの特徴を知って、もっと活用しよう！
eラーニング導入のハードルはどんどん低くなっていますが、「eラーニングを今まで一度もやったことがない」企業様や、「初めて社内教育の担当を任されて、どこから手をつければよいかわからない」教育ご担当者様は、eラーニングを活用して教育効果を高めるにはどうすればよいか、お困りかもしれません。
弊社では、まずは「教育の目的」を明確にすることをご提案しています。通常は、研修企画書や教材設計書などで、教育目的の明確化と関係者への周知が行われます。
※「研修企画書や教材設計書の作り方がイマイチわからない、自信がない…」という教育ご担当者はEPの「研修企画書テンプレート」もぜひご活用ください。
「教育の目的」を明確にすることは非常に重要です。目的が明確になれば、「実施すべき教育施策と、それを実現するための適切な手段は何か」の検討がしやすくなります。そして、手段を検討する際にぜひ知っておきたいのが、eラーニングをはじめとする各種教育手段のメリット、デメリットです。
eラーニングのメリットは「いつでも、どこでも、だれでも（Anytime、Anywhere、Anyone）学べること」などと言い表されることもあり、これはeラーニングの大きな特徴です。
しかし、メリットだけでなくデメリットもふまえて、「自社のケースでは、どうすればeラーニングを最大限活用できるか」を考えることが重要です。
教育手段で比較！eラーニングのメリット・デメリット
では実際に、eラーニングにはどのようなメリット・デメリットがあり、どういう場合であればeラーニングを活用できるのでしょうか。
まずは教材手段ごとに、eラーニングのメリット・デメリットをみてみましょう。
eラーニングは、特に知識・情報習得型の学習内容を、効率的に、一斉に実施できるというメリットがあります。受講する時間や場所も問わないため、数多くの受講者を対象とすることができ、受講者数が増えるほどコストメリットも出しやすくなります。
一方で、eラーニングでは、感情レベルの情報は伝えにくくなります。役者が登場する映像を活用したeラーニングでは感情レベルの情報も伝えられますが、文字情報と比べると学習時間が長時間化する傾向があり、音声や通信環境といった受講環境が必要といったデメリットも無視できません。
また、対面と比べればeラーニングは同期型のコミュニケーションには限界があるため、グループワークなどのコミュニケーションが重視される学習内容の場合は、他の手段を検討した方がよいでしょう。
通信環境や通信機器がない場所での実施もできないため、そのような場所で教育を実施したいときには、冊子配布という手段しかとれない場合もあります。
たとえば、社内で「ハラスメント防止施策」に取り組むケースで考えてみましょう。
施策実施の初期段階にあたる「認知期」には、社内の規定やガイドラインなどを全社員に知ってもらい、企業全体でハラスメント防止のための知識習得と意識の向上を図る必要があります。このような段階では、ハラスメント防止に関するeラーニングを実施することで、効率的・効果的に全社員教育を実施することができます。
ハラスメント防止に関する知識や意識の向上を図ることができ、施策の段階が進んでいけば、施策内容とそれに応じた教育手段も変化していきます。最終段階の「改善期」には、グループワークなどもふまえた集団研修が効果的な場合もあるでしょう。
なお、「ハラスメント防止施策」の詳細に関する情報は、こちらからご覧いただけます。
大切なのは、教育施策の目的を明確にし、その目的に応じた手段を選ぶ、ということです。
教育手段それぞれのメリット・デメリットをふまえて、適切な手段を選びましょう。
今回ご紹介した内容のほかにも、社内教育にeラーニングを活用できている企業の特徴についてご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
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