EPのeラーニング研修は、大手企業様をはじめ、財団法人、学校機関など、さまざまな業種・規模の企業様に導入いただいており、延べ受講者は180万人を超えています。

導入実績(一部)

株式会社NTTデータユニバーシティ/鹿島建設株式会社/川崎重工業株式会社
近鉄グループホールディングス株式会社/株式会社公文教育研究会/株式会社小松製作所
株式会社コロプラ/サントリーホールディングス株式会社/スカパーJSAT株式会社
株式会社スタッフサービス・ホールディングス/株式会社SUBARU/ソニー株式会社
ソニー銀行株式会社/大鵬薬品工業株式会社/日本通運株式会社/日本郵船株式会社
株式会社ネクスコ東日本エンジニアリング/阪神高速道路株式会社/東日本高速道路株式会社
富士電機株式会社/富士フイルム株式会社/扶桑化学工業株式会社/株式会社ブリヂストン
株式会社フルキャストホールディングス/三井不動産レジデンシャルリース株式会社
株式会社三越伊勢丹ホールディングス/三菱UFJ信託銀行株式会社
三菱ケミカル株式会社/ヤマハ株式会社/郵船ロジスティクス株式会社
ほか多数

その他、専門コンサルティング会社、グローバルメーカー、保険会社、財団法人、小中学校等、業種・業態を問わず、さまざまな教育の現場でご活用いただいております。

お客様の声

EPのeラーニングをご導入いただいた一部のお客様に、導入の経緯や導入後のご感想を伺いました。
一般的な企業向けeラーニングに加え、ハラスメント・メンタルヘルス組織診断eラーニング(職場の健康診断)、アカハラ防止eラーニング、独立行政法人版のeラーニングの体験談を掲載しています。(役職は取材時のものです)。

サービス向上プログラム eラーニング CS向上基礎編

阪神高速道路株式会社

阪神高速道路株式会社

eラーニングで、CS向上に対する共通認識の醸成と受講者のモチベーションアップを図れることを実感しました。

ハラスメント、メンタルヘルス eラーニング

UDトラックス株式会社様

UDトラックス株式会社様

eラーニングで従業員のマインドチェンジが実現し、男性の育休取得率向上という成果につながりました。

扶桑化学工業株式会社様

扶桑化学工業株式会社様

アニメーション動画教材で、ハラスメント防止やメンタルヘルスを「自分事」として捉えてもらえました。

大鵬薬品工業株式会社

大鵬薬品工業株式会社様

eラーニングによる毎週の「繰り返し・継続」学習で、コンプライアンスの浸透に手ごたえを感じています。

日本発条株式会社様

受講者からの率直な意見を集めやすいeラーニングは、今後のハラスメント防止施策検討にも役立ちます。

株式会社英揮情報システム様

初のハラスメント研修により、社員と現場パートナーとの間で共通認識が得られました。

鹿島建設様

鹿島建設株式会社様

各現場に分散して働く社員にも、相談窓口の周知を含めて共通認識が行き届くよう、eラーニングを導入しました。

鹿島道路株式会社様

eラーニング研修でハラスメントと適切な指導の境界を認識

川崎近海汽船株式会社様

質問や解説、イラストがわかりやすく、高い修了率につながりました。

クノール食品株式会社様

職場にありがちなケースをもとにした設問と解説で理解しやすいeラーニング教材でした。

沢井製薬株式会社様

「これってハラスメント?」という会話が出るなど、各職場でハラスメント防止への意識が向上したと感じました。

サントリーホールディングス株式会社様

「基本的な内容の網羅」と「カスタマイズ」が導入の決め手です。

株式会社祥漢堂様

全ての従業員が「ハラスメント」について理解を深め、意識を高める機会になりました。

第一三共株式会社様

クイズ形式やイラストの入った解説など、全社員研修にふさわしい「わかりやすさ」と「親しみやすさ」が好評でした。

電通国際情報サービス様

株式会社電通国際情報サービス様

一問一答形式で新しい気づきを得ることができ、eラーニング研修では初めて受講率100%を達成できました。

日機装様

日機装株式会社様

セクハラ・パワハラの定義に留まらず、加害者・被害者にならないためのポイントや社内規程を全階層に伝えることができました。

郵船ロジスティクス株式会社様

ハラスメント防止やメンタルヘルスケアはじっくり学ぶことが大切だと改めて認識しました。

職場の健康診断

株式会社公文教育研究会様

株式会社公文教育研究会様

実態調査がハラスメント防止の「自分ゴト化」のきっかけになると感じています。

高エネルギー加速器研究機構様

パッケージ商品でありながら、回答者属性の選択肢などは適宜カスタマイズしてもらえる柔軟性も、非常に助かった点です。

コープながの様

生活協同組合コープながの様

90%を超えた高い回収率で、当初目的であった職場や職員層ごとの実態や考え方の違いを把握することができました。

ソニー銀行株式会社様

全員参加の研修効果を確認できた一方、調査結果は職場にフィードバックし、継続的な啓発を行う契機としています。

アカハラ防止eラーニング

長崎県立大学様

受講率向上を狙い、eラーニングでハラスメント防止教育を実施。認識のズレの解消にも役立ちました。

国立大学法人島根大学様

講義形式では教職員全員に教育を行うのは難しいという経験があり、アカハラを含めた大学版の教材を開発して研修を実施しました。

独立行政法人版のeラーニング

独立行政法人様

教材の展開がシンプルで、1テーマの研修が20分程度というのも非常に魅力でした。