お客様の声を更新しました（扶桑化学工業株式会社様） EPのeラーニング研修の事例として、扶桑化学工業株式会社様における「Q&Aで学ぶ働きやすい職場づくり【動画】セクハラ・パワハラ・メンタルヘルス」導入についてお客様の声をアップいたしました。 ▲扶桑化学工業株式会社様の「お客様の声」記事はこちらをクリック▲ 感染症対策の観点から、集合形式の研修をeラーニング形式に変更。感染予防だけではなく …
人事・研修関連の担当者必見 2019年法改正情報
（１）２０１９年法改正情報まとめ ２０１９年注目の法改正 人事・研修関連の担当者の皆さまが特に注目したい２０１９年に行われる法改正を紹介します。 所管官庁別に、各法２０１９年改正部分について【施行日】と「★改正のポイント」をまとめました。 各省庁の参考URLも掲載いたしますので、ぜひチェックしてください。 本記事の内容は、都度更新してまいります。 更新情報や関連ニュースをメールでお届けいたしますの …
企業のパワハラ対策2019年に義務化を検討
ポイント 厚労省は、パワハラ防止策を企業に義務付けるための関連法案を2019年の通常国会に提出する方針を発表。同省の分科会では法改正の骨子案が示された。 骨子案によれば、法律に基づく指針でパワハラの定義を明確化し、企業に就業規則でパワハラへの対応指針や処分内容といった企業方針の明記や、相談体制の整備等の防止措置を義務付けるという。 「パワハラの定義」は、「職場のパワーハラスメント防止対策に関する検 …
職場のパワーハラスメント防止対策に関する検討会
厚生労働省において、2017年5月から2018年3月の間に、計10回にわたり「職場のパワーハラスメント防止対策に関する検討会」が実施されました。※以下「パワーハラスメント」はパワハラと記載 この検討会では、「パワハラの定義」や「実効性のある職場のパワハラ防止対策」について、有識者の方々の意見交換や内容のとりまとめが行われました。その内容は、企業のパワハラ対策担当者様には、ぜひ知っておいていただきた …
ハラスメント対策におけるeラーニングの有効活用
2019年4月の改正法施行により、いよいよ本格化する「働き方改革」ですが、この中に「ハラスメント防止対策」も含まれているのをご存知でしょうか。長時間労働の防止や多様で柔軟な働き方を実現するためには、職場のハラスメント防止・ハラスメント対策が欠かせないからです。 厚生労働省は、すでに防止措置が法制化されているセクハラ、マタハラに続き、「パワハラは「許されない」と法律に明記」する方針を明らかにしていま …
社内教育にeラーニングを活用できている企業の３つの特徴
社内教育、社内研修のご担当者様にとって、「どうしたら、eラーニングを教育手段として最大限に活用できるのか」は非常に重要なテーマです。 これは裏を返せば、ご担当者様のなかには、 「eラーニング、当初思っていたほど社内で活用できていないなぁ。」 「そもそも受講率が低い…。社員にeラーニングを活用してもらうにはどうしたらいいの？」 「eラーニングで教育効果が上がると思っていたけど、そうでもない気がする。 …
eラーニングをもっと活用するための、「評価」重視のPDCAの回し方
PDCAはビジネスの多くのシーンで重要な考え方ですが、企業の教育施策においても、例外ではありません。たとえば、継続的な教育施策の一部として毎年eラーニングを実施する場合、PDCAの各項目として、下記のようなことが考えられます。 P：研修企画・設計書の作成と承認（研修企画書テンプレートのサンプルはこちらからご覧いただけます） D：eラーニングの原稿作成から実施 C：eラーニング実施時に取得したデータ …
知っておきたいeラーニングのメリット・デメリット
通信環境や、パソコン・タブレットPC・スマートフォンといった通信機器の発達により、eラーニングを活用した社内教育を実施しやすい環境が、ますます整いつつあります。 矢野経済研究所が発表している最新の「eラーニング市場に関する調査（2017年）」においても、eラーニングの利便性向上などを背景にeラーニング市場は拡大していると報告されており、多くの企業が、eラーニングを通じて教育機会を提供していることが …
研修企画・教材制作会社による研修企画書テンプレート解説
研修ご担当者様の頭を悩ませるのが研修企画書や教材設計書の作成ではないでしょうか。 担当としては、「まずは研修実施の決裁を得るために…（詳しくはあとで考えよう）」と抽象度の高い表現、言い方を変えれば人によって解釈が分かれる表現でとりあえず企画書を作成してしまうケースもあります。 そして、とりあえず…とはいえ、相応の時間をかけて作成した企画書が、制作段階になって多くの制約条件になってしまい、本来の学習 …
エデュテイメントプラネット（EP）の全社員教育サービス
開発コンセプト：従業員の「役割認識の醸成」こそが組織の生産性を高める ビジネスの激しい環境変化と市場ニーズの個別化は、組織における業務の細分化・専門化を進めました。その結果、業務の標準化・マニュアル化によって解決できる課題はより限定的なものとなりました。 加えて、従業員の働き方や考え方の多様化が進み、暗黙の了解を前提にしたハイコンテクストなコミュニケーションも難しいものとなりました。 このような状 …