
積水樹脂株式会社様
お客様の声
積水樹脂株式会社様
“伝わる”ハラスメント防止教育で、健全なコミュニケーションの根付く職場へ
実施対象:約1,500名
GRONIA plus ハラスメント防止シリーズをご活用
インタビュー
人事・総務部 吉田様、 法務・広報部 西川様
多様な働き手にフィットする学びを実現するために
従来、当社のハラスメント研修制度は、全社的な取り組みとして、外部講師による対面研修や自社内での内製研修を実施してきました。また、現場ごとに独自で対応するケースも多く見られました。しかし、キャリア採用や派遣社員(外国籍を含む)の従業員が増えるなかで、人財の価値最大化をめざすには「価値観のズレ」が問題になると考え、全従業員を対象にしたハラスメント防止教育の実施を決めました。
全従業員教育を実施するにあたり、当初から時間的な制約の緩いeラーニングの導入を検討していたものの、懸念点もありました。私たちはメーカーであり、生産部門の人数比が高いです。生産現場は必ずしも1人1台パソコンがある環境ではなく、メールアドレスを持たない従業員も働いていますので、「全従業員」でのeラーニング研修をどう実現させるかという点は課題でした。こうした課題感に対し、EP社には準備の段階から真摯に耳を傾けていただき、メールアドレスを持たない従業員でもeラーニングを受講できるような仕組みなどの丁寧なご提案をいただくことができました。導入から運用までのサポートが手厚く、安心して研修をスタートできましたし、eラーニングの開講中に発生した課題に関しても解決案を示していただけるなど、とても助かりました。
「全員に伝える」ことを重視する
派遣社員の方々も含め、多様な職種・職責・勤務体系・雇用区分・国籍の従業員に統一された研修を提供するにあたって、従業員のハラスメントに対する認識の変容に資する学習教材の選定にも悩みました。最終的にEP社のeラーニング教材を採用したのは、教材の内容がわかりやすいだけでなく、Q&A形式で取り組みやすくもあったことや、カスタマイズができることを評価したからです。実際、受講者からも好評をいただき、研修実施後のアンケートでも「自身の言動を振り返って、注意すべき点が沢山あると感じた。」「一人一人異なる考え方がある。決めつけをせず、仕事をする場であると認識して効率的な業務ができるようにふるまっていきたい。」といった、自分の日々の行動と照らし合わせての回答も寄せられ、手応えを感じています。
EP社のeラーニング教材は日本語と英語で同じ内容が受けられるという点は良かったのですが、当社には、数は少ないですがポルトガル語やベトナム語、タガログ語の話者がおり、この方たちにもハラスメント防止についての共通理解をもってもらいたかったため、日本語・英語以外の言語については、社内で対応を実施しました。多言語対応は、学習機会の「公平性」を担保するという点でも重要だと考えています。

ハラスメントを“恐れる”職場にはしたくない
ハラスメント防止に関しては、「ハラスメント被害にあうことがないこと、もしハラスメント被害にあってしまっても助けを求めることができること」だけでなく、「ハラスメントになることを警戒しすぎて、何も言えなくなる職場にはしない」ことが重要だと考えています。企業としてハラスメント防止に取り組んでいくのは当然ですが、そのことを意識するあまり、職場の雰囲気が冷え込んでしまっては意味がありません。「これは言っていいのかな」「間違ったらどうしよう」と、みんながビクビクして発言を控えるような職場や、ハラスメントにはあたらない行為を「ハラスメントだ」と言えてしまうような職場では、健全なコミュニケーションもとりづらくなってしまいます。EP社のeラーニング教材は、このようなメッセージがしっかりと伝わる内容だと感じています。
研修内容については「継続してやってほしい」「より具体的な事例があると理解しやすい」といった受講者の声を反映し、毎年アップデートを重ねていきたいと考えています。EP社のeラーニング研修は、今回で2年目となりましたが、研修時のアンケートは独自にカスタマイズしたものを実施して、社内の実態把握と、受講者の意見を拾う機会としています。今回の研修も、前回のアンケートで得られた受講者からの声も参考に、「指導とハラスメントの境界線」が学習できる教材を採用するなどの企画・検討をしました。研修の内容が毎年変わることは、受講者を飽きさせないという点でも重要ですし、常に新しい内容を学んでほしいという会社としてのメッセージを示すことにもつながると考えています。
受講者のみなさんに、実感として伝わる内容を、研修でどう届けるかを常に考えています。ハラスメント防止研修は単なる「注意喚起」ではなく、「職場での人間関係がスムーズで、ストレスが少なく、協力し合える関係性」をつくるための手段だと捉えているんです。皆が「心身ともにイキイキと働き、その力を存分に発揮できる」健全な職場環境づくりにつながる研修となっているかどうかを、私たちは大切にしています。