eラーニング研修のことならばエデュテイメントプラネットにご相談ください

03-5941-5119 受付時間(平日)10:00~17:00
お問い合わせ 資料請求
プライバシーマーク
  1. 人権・ダイバーシティ研修ニュース
  2. 人権・ダイバーシティ:テレワーク月間、柔軟な働き方への期待と懸念

人権・ダイバーシティ:テレワーク月間、柔軟な働き方への期待と懸念

2017.10.2


◇当コラムは弊社eラーニング教材「人権・ダイバーシティ研修」に関連したテーマとなっております◇
……………………………………………………………………………………………………………………………

■働き方の多様性を目指す月間

11月はテレワーク月間です。

テレワーク月間は総務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、学識者、民間事業者等により構成される「テレワーク推進フォーラム」が主唱して行うテレワーク普及推進施策の一つです。

ICT(情報通信技術)を活用した場所にとらわれない働き方であるテレワークを推進するため、11月をテレワークの象徴月間とし、働き方の多様性を広げる国民運動となることを目指しています。

テレワークの概要や2016年度のテレワーク月間の取り組みについては、弊社コラム(2016年11月18日掲載記事)でも紹介していますので、あわせてご確認ください。


■働き方の多様性に関する調査

ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社は2017年9月11日、グローバル人材1,432人を対象に「働き方」に寄せる期待と転職の価値観を聞いたアンケート調査結果を発表しました。

調査によると、96%の人が「柔軟な働き方を支援する社内制度があれば利用したい」と答え、利用したい制度は「フレックスタイム」が69%、「在宅勤務・リモートワーク」が64%、「長期研修休暇」「週休3日」が共に38%となりました。

柔軟な働き方の利用目的を聞いた質問では、78%が「ワークライフバランスを充実させたい」と回答しています。年齢別の利用目的では35~44歳の29%が「育児」、55~64歳の14%が「介護」となりました。

また「通勤による身体的・精神的負担を緩和したい」という項目には、48%の回答者が同意しており、2人に1人が在宅勤務やサテライトオフィスなどのテレワークの活用を求めていることを示し、勤務場所の柔軟化を実現する施策の有効性を裏付けています。


■7割が感じる「利用しにくい」理由

多くの人がテレワーク等を活用した多様性のある働き方を活用したいと考えていることが分かりましたが、一方で柔軟な働き方を支援する社内制度を利用することに、73%が何らかの懸念があるとして「利用しにくい」と感じています。

その理由としては、「評価・昇進への影響」「周囲の反発」が共に34%、「生産性・パフォーマンスの低下」が28%となっています。

柔軟な働き方に関する施策を「利用しにくい」と感じる風土について社内で考え、普及に向けた取り組みを進めることで、一人一人の生活や考え方に合った誰もが働きやすい職場づくりを促進するといえます。


■働き方の多様性について考える機会に

本調査の結果レポートには「着手しやすい評価制度の見直し、研修・スキルアップ制度の見直し・新設を推進することが従業員の機動力と向上心を押し上げる」とまとめられています。

テレワーク等を活用した多様な働き方は、従業員一人一人のワークライフバランスを充実させ、業務におけるモチベーションが向上することが期待されます。

テレワーク月間の11月を機会として、多様性のある柔軟な働き方について考える全社員研修を検討されてみてはいかがでしょうか。

弊社eラーニング教材「人権・ダイバーシティ研修」は、時間や場所を選ばず全従業員に効率よく、多様な働き方への理解を深めることができます。ぜひ活用をご検討ください。



96%が「働き方」利用に期待。そのうち73%は利用に懸念。利用したい制度は1位「フレックスタイム」、2位「在宅勤務・リモートワーク」
(ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 2017年9月11日)





◆EPでは、今回のコラムでご紹介した生き方・働き方の多様性についての配慮の重要性を具体的に学べる【全社員研修対応】人権・ダイバーシティ研修のeラーニング教材をご用意しています。ご検討の際は、お気軽にお問い合わせください。

<【全社員研修対応】人権・ダイバーシティ研修に関するお問い合わせ・資料請求はこちら>


========<エデュテイメントプラネットのeラーニング研修サービスのご紹介>========

…………………………………………………………………………………………
EPは、人事・研修担当者さま向けに研修実施に役立つ最新トピックや、
eラーニング研修ツールの特設ページを開設しています! …………………………………………………………………………………………

■「マタハラ防止措置」の概要を示す「特設Webページ」はこちら■
2017年1月1日より、"マタニティハラスメント"に関する企業の防止措置が義務化されました!

マタハラNet創設者、元代表理事小酒部さやか氏監修の弊社eラーニング教材で
効率的かつ効果的に防止措置を講ずることができます!

■eラーニングの導入を検討している方にオススメしたい研修内製化ツール『GRONIA LMS』■
教材制作会社ならではのシンプル&リーズナブルなLMSを開発しました!

学習管理だけでなくPowerPointなどで作られた社内資料を
そのままeラーニング教材にできるツールがあれば便利ですよね!