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メンタルヘルス:「まとまった休暇の取りづらさ」に不満

2017.7.7


◇当コラムは弊社eラーニング教材「メンタルヘルスケア研修」に関連したテーマとなっております◇
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■夏休みシーズンを前に、「休暇」に対する意識は

2017年6月20日、ランスタッド株式会社は、日本国内の労働者意識調査「ランスタッド・ワークインサイト」の調査結果を発表しました。

本調査は日本国内で就労する20歳から69歳までの労働者1,800名を対象に行った意識調査です。第1回目となる今回は夏休みシーズンを前に「休暇」に関する調査を実施しました。

調査の中で、「あなたは、ご自身が1年間に実際に取得している休日(週末、長期休暇を含むすべての休日)の日数にどの程度満足していますか?」という設問に対し、35.8%の人が「満足・やや満足」と回答しています。

また、「満足・やや満足」と回答した割合と、「不満・やや不満」と回答した割合はいずれも35%前後とほぼ同率で、若干「満足・やや満足」が上回っていました。

性年代別では「20代女性」、業種別では「学術研究、専門・技術サービス業」、「運輸・郵便業」、「医療・福祉」の満足度が低い結果となりました。


■休日数への満足度、ポイントは「まとまった有給休暇の取得」

現在の仕事の状況を項目から選ぶ設問では、休日数の満足度が低い層では、8割以上が「未消化の有給休暇が多い」、「まとまった休暇が取りにくい」を選択しました。

一方、休日数の満足度が高い層でも45.8%の人が「未消化の有給休暇が多い」を選択していますが、その反面、「まとまった休暇が取りにくい」を選択する人は35.1%と少なく、満足度の高い層ではまとまった休暇がある程度取得できていることがうかがえます。

2017年2月28日に厚生労働省が発表した「平成28年就労条件総合調査の概況」によると、2015年1年間の有給取得率平均は48.7%であり、半分以上の有給休暇が未消化でした。

この調査からも、休日数に対する満足度に関わらず、有給休暇消化に対しては課題があるといえるでしょう。


■有給休暇取得には「取りやすい環境」が大切

今回の意識調査では、休日数に対する満足度の高い層と低い層で「まとまった休暇が取りにくい」と感じる割合に大きな差が出る結果となりました。

まとまった休暇の取得を促すためには、厚生労働省が推進する「プラスワン休暇」や「年次有給休暇の計画的付与制度」を活用し、大型連休やリフレッシュ休暇などの制度を導入することなどが挙げられます。

特に若年層において休日数に対する不満が高かったことから、まとまった休暇を取得できる制度を導入することは、新卒をはじめとする若年層の採用・定着においても効果が期待できます。

弊社コラム(2016年8月19日掲載記事)でも取り上げたように、有給休暇の取得率が低い背景には「労働者のためらい」があります。

ためらいを軽減するためには、業務の調整や有給休暇を取得しやすい職場環境の構築のほか、適切な休暇の取得が生産性の向上やメンタルヘルスの維持改善に大きな効果があることへの啓発が大切です。

全社員研修を通じて社員一人一人のメンタルヘルスに対する意識を高め、自身や周囲のワーク・ライフ・バランスを尊重する風土を構築しましょう。

弊社eラーニング教材「メンタルヘルスケア研修」は、全従業員に継続的かつ計画的にメンタルヘルスケアを実施することができます。ぜひ活用をご検討ください。



日本の働き手は「未消化の有給休暇」「まとまった休暇の取りづらさ」に不満【ランスタッド・ワークインサイト】
(ランスタッド株式会社 2017年6月20日)





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