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メンタルヘルス不調、要因と対策にズレ

2017.5.12


◇当コラムは弊社eラーニング教材「メンタルヘルスケア研修」に関連したテーマとなっております◇
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■ストレスマネジメントの実態と課題を探る調査

一般社団法人日本経営協会は2017年4月14日、「組織のストレスマネジメント実態調査報告書」を発表しました。

この調査は、ストレスチェック制度の実施状況やストレスマネジメント全般の状況を把握し、今後の課題を探るため、全国888の企業・団体を対象に2016年12月から2017年1月にかけて行われたもので、552件の有効回答を得ました。


■メンタルヘルス不調者、5年前から状況は悪化

調査によりますと、メンタルヘルス不調による長期休業者は「増加」が26.0%、「減少」が9.3%、また退職者は「増加」が17.8%、「減少」が7.3%で、5年前と比較して職場のメンタルヘルスは悪化傾向にあります。

また、ワーク・ライフ・バランスの悪化と人員の多様化が、従業員のメンタルヘルスに悪影響を与える一方、ストレスマネジメントへの取り組みが、人材確保・人材流出回避に好影響を与えるという結果が出ています。

ストレスマネジメントへの関心や取り組みについては、業種により差がありますが、約6割の事業所がメンタルヘルスに関する問題は今後増加すると回答しており、継続的なメンタルヘルス対策が必要です。


■ストレスチェック制度の実施状況と課題

調査時点でストレスチェック受検が終了している事業所は7割弱でした。

ストレスチェック制度の義務化を良い機会と捉えて積極的に実施する企業が半数を超える反面、「義務化されたので仕方なく」行うと回答した企業も1割弱存在しています。

多くの事業所がストレスチェック制度のメリットとして、メンタルヘルス不調者の未然防止と早期発見を挙げています。

しかし、従業員は「勤務先に自身のストレス状況を知られたくない」、あるいは「知られるのであれば良く(悪く)見せたい」という心理が働き、企業・組織が従業員の正確なストレス状況を把握しにくいことが問題点として挙がっています。


■メンタルヘルスの要因と対策にズレ

メンタルヘルス不調者が生まれる要因の上位3つは、「職場の人間関係」(64.3%)、「本人の性格」(43.7%)、「上司との相性」(40.0%)で、性格やコミュニケーションの問題が大きく影響しています。

「長時間労働」は23.9%の6位で、メンタルヘルス不調者が生まれる要因としては上位3つに比べ注目度は高くない結果でした。

一方、事業所が実施しているメンタルヘルス不調防止対策の上位3つは、「超過勤務(残業)時間の削減」(69.4%)、「従業員のハラスメントに対する知識と意識の向上」(44.2%)、「ハラスメント防止・対策の強化」(35.5%)となっており、企業のメンタルヘルスの要因と対策にズレがあります。


■メンタルヘルス研修の有効活用

従業員のメンタルヘルス不調は、本人はもちろん、他の従業員の生産性にも大きく影響します。

報告書の提言の中で、「今後働き方改革が進めば、ますます労働時間は短縮されるであろうが、その一方で多様な働き方は多様なストレスを生む」との指摘があります。

働く人がメンタルヘルス不調に陥ることなくそれぞれに合った働き方を進めていくためには、仕組みや制度を整備することも大切ですが、職場のコミュニケーションを活性化し、自身や周りの人に対するメンタルヘルス不調への気づきを促すことが求められます。

ストレスチェック制度を有効に活用し、メンタルヘルス全社員研修でストレスマネジメントについての理解を深め、従業員自身のメンタルヘルスに対する意識の向上を図るきっかけとされてはいかがでしょう。

弊社弊社eラーニング教材「メンタルヘルスケア研修」は、全従業員に継続的かつ計画的にメンタルヘルスケアを実施することができます。ぜひ活用をご検討ください。



メンタルヘルス不調者を生む要因とその対策に不整合
-対策1位の「残業時間の削減」(69.4%)は、要因6位(23.9%)-
(一般社団法人 日本経営協会 2017年4月14日)





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