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「職場のダイバーシティ」意識調査、LGBT採用・登用に課題

2017.5.11


◇当コラムは弊社eラーニング教材「人権・ダイバーシティ研修」に関連したテーマとなっております◇
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■ダイバーシティに積極的に取り組んでいる企業は19%

2017年4月18日、エン・ジャパン株式会社は「ダイバーシティ」についてのアンケート結果を発表しました。アンケートは7,385名から回答を得ています。

アンケートの結果、「自社(離職中の方は直近の前職)では、ダイバーシティに取り組んでいると感じますか?」との設問に対し、「積極的に取り組んでいる」と回答した方は19%に留まりました。

「積極的に取り組んでいる」と回答した人に、実際に企業で行っている取り組みについて確認したところ、最も多かった回答は「女性の採用・登用」で、約半数でした。

次いで「障害者」、「外国人」がおよそ2割ずつを占めていますが、最も少なかった回答は「LGBT(レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダーなど性的マイノリティ)の採用・登用」で1%に留まりました。


■ダイバーシティ促進の課題となるのは「一般社員の理解」

「ダイバーシティの促進のために必要なことは何だと思いますか?」との設問に対し、最も多かった回答は「一般社員の理解」で全体の59%、次いで「管理職の理解」が56%を占めています。

具体的なコメントとして、「ダイバーシティの正しい知識を社員が得なければならない」、「社員の理解が進むような研修やフォロー体制の構築が必要」、「なぜダイバーシティを促進することが必要か、社員に目的が浸透しないと始まらない」などの声が寄せられました。

また、「ダイバーシティは大事な考え方だと思いますか?」との設問に対し、95%の方が「大事だと思う」と回答しています。

その具体的な理由として最も多かったのは「多様な視点を商品・サービス開発に活かすため」で全体の51%、次いで「社会的マイノリティに対する就業機会拡大のため」が43%、「優秀な人材の確保のため」が39%となりました。

ダイバーシティが進んだ職場に対するイメージとして、「様々な観点の見解が交差し、一定の個人だけでは見出だせないアイデアが生まれる」、「仕事のバリアフリーとして、誰でもわかりやすいマニュアルなどで余計なストレスがなくなり、社員が働きやすくなる」といったコメントが寄せられました。

多くの企業でダイバーシティの重要性を感じながらも、取り組みを進めるための課題が多い状況であるといえるでしょう。


■求められるLGBTへの理解

今回の調査で、「積極的に取り組んでいる」という回答が最も少なかった「LGBTの採用・登用」には、その理由として「トイレなど職場環境の整備が必要なのが障壁」、「LGBTについての知識が乏しい社員が多い」などの意見があり、LGBTに対する理解が求められる結果となりました。

電通ダイバーシティ・ラボが行った「LGBT調査2015」では、LGBTの日本の人口に対する比率が7.6パーセントで、13人に1人がLGBTなどの性的マイノリティであると言われています。

実は身近に多くいるとされるLGBTの人々に対して、社会や職場の理解が低いことから、職場で悩みを抱えながら働くLGBTが多いことが予想されます。

今回のアンケートで、多様な人材活用の課題として、「社員の理解」、「管理職の理解」が挙げられているように、ダイバーシティを進めるためには、多様性を受け入れる職場の理解が必要不可欠です。

全社員研修を活用し、ダイバーシティや多様性に対する理解を深め個性を認めることは、女性や障害者、またLGBTに代表される性的マイノリティなど、多様な人々が活躍できる職場環境の構築につながります。

弊社eラーニング教材「人権・ダイバーシティ研修」は、時間や場所を選ばず全従業員に効率よく多様性についての理解を促すことができます。ぜひ活用をご検討ください。



「職場のダイバーシティ」意識調査 自社がダイバーシティに積極的に取り組んでいると感じる方は19%に留まる。ダイバーシティ促進にもっとも必要なことは「社員の理解」。―『エン転職』ユーザーアンケート集計結果―
(エン・ジャパン株式会社 2017年4月18日)





◆EPでは、今回のコラムでご紹介した生き方・働き方の多様性についての配慮の重要性を具体的に学べる【全社員研修対応】人権・ダイバーシティ研修のeラーニング教材をご用意しています。ご検討の際は、お気軽にお問い合わせください。

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