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メンタルヘルス:うつ病、約6割が予想外の発症

2017.3.24


■うつ病による年間の経済損失は2.7兆円

日本イーライリリー株式会社は2017年2月24日、「うつ病に関する患者調査」の結果を発表しました。

調査は、過去にうつ病と診断され現在は社会生活に復帰している、または復帰に向けて調整している20~60代の男女517名を対象に、2016年11月17日~18日にインターネットによって行われました。

うつ病は、脳の働きに何らかの機能障害が起こり発症すると考えられています。人により症状がさまざまで、人によっては本人だけでなく周囲も気づきにくい病気です。

厚生労働省が2010年に発表した「自殺・うつ対策の経済的便益」によれば、うつ病や自殺による日本の経済損失額は、年間で約2.7兆円という統計もあります。


■6割が予想外の発症、病気への理解も不足

調査では、「うつ病と診断される前、自分がうつ病になる可能性があると思っていましたか」という問いに対して、59.8%が「思っていなかった」と答えており、約6割の人が予想外の発症であることが分かりました。

また、発症から医療機関を受診するまでに「1年以上」かかった人が27.3%、「6カ月以上1年未満」の人は7.7%で、3人に1人が受診までに6カ月以上を要しています。

この理由として、「自分の頑張りや気持ちのもちようで不調を解決できると思ったから」と答えた人が45.9%、「性格の問題で病気ではないと思ったから」と答えた人が35.4%となるなど、うつ病への理解が十分進んでいないことが分かりました。

さらに調査では、うつ病の症状は多様で、人によって理解度が異なることや、医師への症状伝達が適切に行われない状況も明らかになっています。


■周囲の理解が手助けに

「自分がうつ病と診断されたことを伝えた相手(周囲)がうつ病を理解してくれたか」という質問では、「配偶者」や「友人」の8割超が「理解してくれた」と回答した一方で、「職場の人」や「地域・近隣の人」では理解を示した人が5割台にとどまり、うつ病への理解度に差があることがうかがえます。

一方で、うつ病と診断されたことを周囲に伝えた人の8割近くが、「周囲の理解が回復に役立った」と回答していることから、回復には周囲の理解と配慮が大切であると考えられます。

うつ病は「こころの風邪」ともいわれ、誰でも身近に存在する病気です。多くの人がうつ病に関する知識と理解を深めることが肝心です。


■職場での不安や悩み、ストレスが増加

厚生労働省が運営する「働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト『こころの耳』」では、職場のメンタルヘルス対策(自殺予防対策)や過重労働対策について、企業や働く人本人、家族等への情報提供を行っています。

このWebサイトでこのほど公開された、「Relax 職場における心の健康づくり」というパンフレットでは、職場でのメンタルヘルスケアに関する最新情報や留意事項、具体的事例がわかりやすく紹介されており、職場のメンタルヘルス対策に役立つ内容となっています。

参考:Relax 職場における心の健康づくり~労働者の心の健康の保持増進のための指針~
(厚生労働省 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」 2017年3月7日発表 ※PDFファイル)

仕事による心理的負荷を原因にした精神疾患や自殺が増加している背景もあり、職場のメンタルヘルス対策の重要性が増しています。

こうしたメンタルヘルスに関するWebサイトなどの情報を参考にし、メンタルヘルスやうつ病に対する理解を職場全体に促すことが重要です。

また、継続的な全社員研修や教育を施し、従業員自身が自らのメンタルヘルス不調を早期発見できる仕組みと適切な対応につなげていく取り組みとされてはいかがでしょうか。



うつ病に関する患者調査
(日本イーライリリー株式会社 2017年2月24日 ※PDFファイル)



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