マタハラ防止・パタハラ防止 eラーニング
本eラーニングの特長
- <マタハラ・パタハラ防止教育の第一人者が監修>
マタハラNet創設者であり、元代表理事小酒部さやか氏監修のもと、受講者がマタハラ・パタハラの防止に関する正しい知識と認識を身に付けることができるよう、ポイントをわかりやすくまとめています。
- <「適切なマネジメント」を意識した構成>
妊娠中や産休中の女性、男性も含む育休取得者への配慮だけでなく、当事者の過度な権利意識、誤った配慮によるマネジメント不全や、他のメンバーへの負荷増についても配慮が必要だという考えをもとにしており、全社員が違和感なく受けられる内容です。 - <マタハラ・パタハラ防止教育の第一人者が監修>
内容には定期的に見直しをかけており、法改正にも対応しています。マタハラ・パタハラ防止の根拠法である改正男女雇用機会均等法および改正育児・介護休業法に対応した内容になっているのはもちろんのこと、2021年の法改正を受け、2022年10月に施行される「出生時育児休業(産後パパ育休)」についての解説も盛り込んでいます。
マタハラという言葉を日本に広めた、マタハラ防止教育の第一人者 小酒部 さやか氏 が監修
2015年、女性の地位向上などへ貢献をたえる米国務省の「世界の勇気ある女性賞」を日本人で初受賞。
国際平和や社会正義、倫理問題を研究する機関「カーネギー・カウンシル」の研究員に取材を受けるなど世界的に注目を浴びる。
仕事と生活の両立がnatural rightsとなるよう講演や企業研修などを行っている。
監修者からのメッセージ
これまで、多くのコンサルティングや研修・講演を通して、企業のご担当者のみなさん、当事者のみなさん、さまざまな従業員の声をうかがってきました。
そこで分かったことは、マタハラは行為者に悪気があるケースは少なく、単に行為者本人が知識不足、長時間労働などの職場環境、当事者の誤った権利意識がそうした言動を誘発しているということでした。
マタハラ防止の措置義務化は、このようなマタハラの背景にある課題解決の1つのきっかけとしても活用できると考えています。
マタハラ防止・パタハラ防止eラーニング 内容
法律により、企業には「マタハラ・パタハラの防止措置」が義務付けられています。昨今の法改正により、「育休制度の周知と意向確認」がさらなる企業義務となり、産後パパ育休の創設や、大企業の男性の育休取得率公表の義務化も進みました。育児と仕事を両立できる職場環境づくりが、企業に強く求められる時代になってきているのです。
本eラーニングは、このような時代の変化をとらえた内容で構成されています。上司や同僚の知識・認識不足によるマタハラ・パタハラの発生防止だけでなく、長時間労働を前提とした職場の文化の見直しといった、全従業員で取り組む働きやすい職場づくりをめざしています。教材全体でクイズを取り入れた構成になっており、受講者が能動的に学習できます。
内容
- マタハラ・パタハラは誰の問題か
- マタハラ・パタハラとはなにか
- だれもが働きやすい職場づくりのために など
標準学習時間20分